今や(いまや)会社ぐるみ(かいしゃぐるみ)でメタボ対策(たいさく)に取り組ん(とりくん)でいるところも増え(ふえ)てきているように、メタボリック症候群(しょうこうぐん)が大変(たいへん)話題(わだい)に（というより問題(もんだい)に？）なっています。メタボリック症候群(しょうこうぐん)は内臓(ないぞう)脂肪(しぼう)症候群(しょうこうぐん)のことをいい、生活(せいかつ)習慣病(しゅうかんびょう)を引き起こす(ひきおこす)リスクが高く(たかく)なってしまいます。現在(げんざい)、この生活(せいかつ)習慣病(しゅうかんびょう)の支援(しえん)のために医療費(いりょうひ)の多く(おおく)が費やさ(ついやさ)れ、このまま医療費(いりょうひ)が増え続ける(ふえつづける)と、保険料(ほけんりょう)も上げ(あげ)ざるをえなくなってしまいます。そこで国(くに)が生活(せいかつ)習慣病(しゅうかんびょう)を未然(みぜん)に防ぐ(ふせぐ)ためにメタボ対策(たいさく)を取り始め(とりはじめ)ました。そのひとつが平成(へいせい)２０年度(ねんど)から始まっ(はじまっ)たメタボ健診(けんしん)です。この健診(けんしん)は健康保険(けんこうほけん)組合(くみあい)などの医療(いりょう)保険者(ほけんしゃ)に義務付け(ぎむづけ)られ、受診率(じゅしんりつ)やメタボ社員(しゃいん)の改善(かいぜん)が見(み)られない場合(ばあい)は、高齢者(こうれいしゃ)医療(いりょう)への負担金(ふたんきん)が増額(ぞうがく)される仕組み(しくみ)になっています。５年後(ねんご)の改善(かいぜん)度合い(どあい)を見る(みる)ため、現在(げんざい)では金額的(きんがくてき)にどの程度(ていど)の増減(ぞうげん)があるのか未知数(みちすう)ですが、個人(こじん)の保険料(ほけんりょう)にも影響(えいきょう)してくるかもしれないため、会社側(かいしゃがわ)も真剣(しんけん)にメタボ対策(たいさく)に取り組ん(とりくん)でいるわけです。このメタボ健診(けんしん)、普段(ふだん)の健康診断(けんこうしんだん)に加え(くわえ)、内臓(ないぞう)脂肪(しぼう)を測る(はかる)ために腹囲(ふくい)の測定(そくてい)が含ま(ふくま)れています。メタボ健診(けんしん)の対象者(たいしょうしゃ)は４０歳(さい)から７４歳(さい)の人(ひと)ですが、中(なか)には他人(たにん)に直接(ちょくせつ)お腹(おなか)まわりを測ら(はから)れるのには抵抗(ていこう)を覚える(おぼえる)人(ひと)もいるでしょう。そのため、服(ふく)を着(き)た上(うえ)から測定(そくてい)してもらったり、正しい(ただしい)位置(いち)を確認(かくにん)してもらいながら自分(じぶん)で測る(はかる)ことも認め(みとめ)られているそうです。これはお腹(おなか)まわりを直接(ちょくせつ)他人(たにん)に触れ(ふれ)られるのが嫌(いや)で検診(けんしん)を拒否(きょひ)する人(ひと)が出(で)てくるおそれがあるため、受診率(じゅしんりつ)を下げ(さげ)ないための対策(たいさく)でもあると言わ(といわ)れています。
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